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| 再考が必要なエネルギー技術 |
| ＧＴＬが脚光を浴びていたのはほんの数年前だ。しかし、今年になってからのＧＴＬはコストの上昇とマーケティングの見通しが立たないことから、相次ぎ頓挫しつつある。完成したプラントでも、トラブルが続き、生産量は設計能力に届いていない。一方、中国で進められていた石炭液化プロジェクトも見直しされるようになっている。わざわざ液化するよりも、そのまま使ったほうが良い、という判断らしい。 かつて、石炭の液化やガス化は石油価格が45ドルを超えると商業的に採算が取れるようになるとされていた。既に原油価格はそれを超えており、大幅に下がるような気配はまだない。従って、ＧＴＬも石炭液化も、原油価格面からだけ見れば、既に採算の取れるレベルにあるはずだ。ところが、原油価格の高騰で潤った中東を中心に、プロジェクトが活発化したために、プラントＥＰＣコントラクターが多忙を極め、さらに鋼材価格、非鉄金属の価格上昇も伴ってプラントコスト急騰。これによって、これら新燃料技術の採算が見込めなくなってきたのである。全てが原油価格の高騰を基点としているのだから皮肉としかいようがない。 その一方でそもそも、そのままで使えるエネルギー資源を何故わざわざ別の形態に転換して使わなければならないのか？というごく当たり前の質問に対して、実は明確な答えがない。極端に言えば自動車で使いたいから、液体にしたいというだけであり、これではエネルギーとしての付加価値はあまり変わらないのだから、プラントコストが高い分、採算が取れないのは当たり前といえる。 「環境に良い」というキーワードは確かに魅力ではある。しかし、現実には「環境に良い」ことは、エネルギー資源ではあまり付加価値を生み出していない。バイオエタノールに至っては、食料からエネルギーへ作物を転換することで逆に付加価値を低下させてしまっている。しかも量的な問題から食料の高騰をもたらすという、社会経済上、最悪の結果を招いた。 エネルギー技術は今まで使えなかった資源をいかに使えるようにするか、それも大量に供給できるか、という視点が基本でなければならない。 |
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| 編集後記 |
○…東京都渋谷区の温泉施設シェスパの爆発事故、関係者の無責任ぶりが非難されている。施設運営会社ユニマットビューティーアンドスパの社長が温泉湧出に天然ガスが副生することも知らず、設備管理業者に全面委託することで済むという無知・無責任を露呈した。この温泉の掘削業者は天然ガス情報をユニマット不動産に伝えていた。近隣には天然ガス監視を約束したのにもかかわらず、実際の工事では分離装置はつけたが、メーターはつけなかった。ユニマットグループに大きな責任があるわけだが、グループの別の温泉施設会社は十分な天然ガス管理体制がとられているという。 ○…昨年７月に「公共サービス改革法」が施行され、まもなく１年を迎えようとしている。官と民が公共サービスの担い手として競う「市場化テスト」を推進しようとする法律だ。これまで落札者が決まったのは科学技術研究調査、ハローワーク関連事業、職業訓練など６事業。いずれの事業にも官は入札に参加しなかった。民民競争のみ。もともと民間に委託してもいい事業ばかりを上げてきたことは歴然だ。中央省庁が中核業務の予算と人間を減らすことに熱心に取り組むわけがない。 |
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