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三菱重工業は、土壌および地下水汚染の調査・分析から浄化処理、浄化後のモニタリングまでを一貫して行う土壌・地下水汚染対策事業への参入に向けて、本格的に受注活動を開始。２〜３年後には年間20億円以上の事業規模を目指す。 同社はこれまで、大気汚染や水質汚汚濁防止および廃棄物処理に関する技術とエンジニリング力を蓄積しており、これらをベースとして有機塩素系化合物や油汚染を対象とした浄化事業を展開していく。既に、阪神大震災で罹災したクリーニング工場跡地での土壌浄化を含めて５件の土壌・地下水浄化の実績を持つ。特に有機塩素系化合物の処理に関しては、有機溶剤ガス処理装置メーカーであることから、既存の自社技術で対応が可能。また、現在では法的規制のない油汚染に関しても、今後は汚染対策需要が高まることが予想されているため、保有している溶剤抽出法、蒸気加熱法、油水分離法、燃焼法など各種の自社技術とともに、必要に応じて海外技術の導入も検討していく。 また、調査およびモニタリング事業については同社高砂研究所で対応していくほか、地質調査・分析の専門会社とも連携していく考えで、これにより、調査・分析から浄化、モニタリングまで一貫したサービス体制を整える。 |