新潟鐵工所は2000年3月から2003年3月までを計画期間とする経営再建計画「S−21計画」を策定し、「エンジニアリング」「原動機」両部門を柱とする事業構造の変革や関係会社の合併・売却、カンパニー制・執行役員制の導入など各種施策のもとに企業体質の強化に乗り出した。その中で「原動機」部門と並ぶ中核部門のひとつである「エンジニアリング」部門では、ノンハイドロカーボン分野の強化を狙いに「環境分野や新交通システム、医薬・食品分野を強化する」(齋藤洋二郎・取締役執行役員エンジニアリングカンパニープレジデント)方向を打ち出した。中でもリサイクルなどを中心に独自技術を持ち、市場が拡大している環境分野に注力する計画で、同分野の2001年3月期売上高を前期比38.5%増の180億円に策定、水処理、リサイクル、灰溶融の3分野を中心に積極的な受注活動を展開している。 |