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三菱商事、ロイヤルダッチシェル、エクソンモービルは、ベネズエラ国営石油会社ＰＤＶＥＳＡとパリア半島沖合いの天然ガス田の開発に関する覚書（ＭＯＵ）を交わした。これにより、中断していた同国北東部パリア半島沖合いの天然ガス開発の事業化調査（ＦＳ）を開始、来年にも年産400万トンという１トレーンでは過去最大規模のＬＮＧプラントの建設をスタートさせる考え。 パリア・ノースＬＮＧプロジェクトとして知られているこのプロジェクトは、総事業費がおよそ2,000億円に登る巨大プロジェクト。生産開始は2005年を予定しており、製品は主に米国向けに出荷する予定。 ３社連合は、1991年にも同プロジェクトのＦＳを手がけていたが、当時はＬＮＧの主要な供給先としていた米国でのガス需要が低迷しており、アラスカからの低コストのパイプライン・ガスに対抗して需要を拡大することが難しいと判断し、プロジェクトを中断していた。しかし、最近になってトリニダード・トバコなどで低コストのプラントが稼動するなど、ＬＮＧプラントのコストダウンが可能になってきているうえ、米国で天然ガスによるＩＰＰが増えていることから事業化が可能と判断したもの。ＦＳは今年末には完了し、来年から設備建設にとりかる。 なお、ガス田の権益比率は三菱商事８％、ロイヤルダッチシェル30％、エクソンモービル29％、ＰＤＶＳＡが33％となっている。 |