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本格普及の兆し見せる“電子調達”
ベンダーもインフラの構築などが必要に

インターネットの普及などＩＴ（情報技術）革命の進展を背景に最近、インターネットを使って部品や材料を調達するなど企業間電子商取引を巡る動きが世界的に活発化してきた。日米欧の石油・化学関連企業14社によるインターネットを利用した電子商取引市場の創設、欧米自動車大手３社の部品の共同ネット調達などがそれ。国内でも日本機械工業連合会のインターネットを利用した資材調達のためのポータルサイト開設、日立製作所のグループ1,100社によるネット調達などの動きが相次いでいる。これら企業間電子商取引は今後、ＩＴ革命の中でひとつの潮流となり、プラント/エンジニアリング業界の調達業務などにも大きな影響を与えると見られている。そこでエンジニアリング専業大手である千代田化工建設、東洋エンジニアリング（ＴＥＣ）の“電子調達”の現状と今後の計画などを取材した。