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Gas to Liquid（ＧＴＬ）プロジェクトが相次いで実現へ向かおうとしている。シェルが世界の４カ国でフィジビリティスタディに入ったほか、サソールなども懸案のプロジェクトの実現に向けて動き出した。具体化しつつあるＧＴＬ市場で日本のエンジニアリング会社はチャンスをものにできるか。
●メジャー各社が積極的に推進 シェルがエジプトおよびトリニダード＆トバゴ、インドネシア、イランの４カ国でＧＴＬのＦＳを行うことを明らかにした。その中でも、エジプトのプロジェクトが特に進んでいるようで、シェルとEGPC（Egyptian General Petroleum Coorporation）、そしてエジプト石油省の３者が、生産能力７万5,000b/dのＧＴＬプラントを2005年〜2006年の立ち上げを目指すという開発議定書に調印している。しかも、少なくとも１系列のＬＮＧプラントをＧＴＬとのコンバインドで建設するというもの意欲的なものとなっている。プラントのオペレーションのため、シェルとEGPCが合弁会社を設立するということも決まっているという。 シェルでは、この４つのＧＴＬプラントを今後10年間の間に建設していく考えであり、その総投資額は60億ドルに達するとしている。 一方、かねてから懸案となっていたナイジェリアエスクラボスのＧＴＬプロジェクトも具体化へ向けて一歩前進した。 これは、シェブロンとナイジェリア国営石油が計画しているもので、既に第２フェーズまで完成しているエスクラボスのガスプラントに、第３フェーズとしてガス生産量４億cf/dのガス生産プラントおよび１万5,000b/dのＮＧＬを建設、同時に３万3,000b/dのＧＴＬプラントも建設することで合意した模様だ。投資額は合わせて20億ドルと見積もられている。昨年末にもＥＰＣ商談が行われると見られていたが、原油の高騰に伴ってナイジェリア政府がガス価格を引き上げたため、プロジェクトの実行が遅れていた。 シェブロンは南アフリカのサソールとともにＧＴＬ技術で合弁会社（ＳＣＨ）を漸く設立することとなり、その最初のプロジェクトとしてエスクラボスＧＴＬを2005年までに建設する計画としている。ＳＣＨは、サソールのアイソクラッキング技術と、シェブロンのＳＰＤ（Slurry Phase Distillate）プロセスを統合したＧＴＬ技術を全世界に販売していくことを目的とした合弁会社であり、今後５〜10年間でＧＴＬに50億ドルを投資していく計画だ。エスクラボスのプロジェクトでも、ＳＣＨが技術を提供することになっている。ちなみに、シェブロンのＳＰＤプロセスではハルダートプソーの改質炉が使用されている。 そのほかにもＧＴＬのベンチャー企業であるシントロリュームの西豪州におけるＧＴＬプロジェクトも、少しずつ前進しているようだ。 このプロジェクトは総額４億ドルを投じて、西豪州Burrup半島に１万b/dのＧＴＬプラントを建設するものでSweet Water プロジェクトと呼ばれている。以前、同プロジェクトのパートナーとして、世界最大のメタノール生産会社であるメタネックスが参加していたが、同社が同じ豪州で計画されているシェルのウッドサイドプロジェクトに資源を集中するため、Sweet Waterから撤退、一時はプロジェクトの行方が危ぶまれたが、替わってエンロンが参加することを決めている。今年８月には豪州政府とプラント建設に関するライセンスおよびローン・アグリーメント契約に調印。10月になってからはカナダの石油・ガス企業Ivanhoeがプロジェクトに参加、またメリルリンチがファイナンシャル・アドバイザーになることも決定するなど、プロジェクトの実現のために必要なパートナーや資金集めは着々と進んでいる模様だ。 さらに、ＢＰアモコもアラスカのニキスキでＧＴＬの実験プラントを建設中であり、来年初頭には稼動する予定だという。コントラクターはクバナが担当しており、投資額は300万ポンド。ＢＰアモコはアラスカのガス田の開発を進めており、天然ガスの供給とともにＧＴＬ製品の供給も選択肢の一つとしているという。 これらの動きをまとめると、今後10年間でＧＴＬの投資額は公表されているだけで110億ドルを超えることになる。 ●日本のビジネスチャンスとなるか ＧＴＬプロジェクトの動きが目立っているのは、一つには原油価格の高騰が続いていることが上げられる。グリーンフィールドでＧＴＬプラントを建設する場合、原油価格がバレル当たり20〜25ドルを超えなければＧＴＬ製品の価格競争力が出てこないと言われていた。最近はバレル当たり30ドルを超えつづけており、表面上は競争力が出てきたことになる。もっとも、天然ガス価格も原油価格とリンクするため、十分に競争できる状況になったとは言い切れない。しかし、石油流通への限界感や、ＧＴＬの持つクリーン性への期待感が高まっていると考えられる。特にオイルメジャーはＧＴＬを21世紀の核となる技術の一つとしている。豊富な天然ガスから石油製品を作ることで既存の流通システムに大きな変更をせずに、世界の化石エネルギーでの地位を確保でき、しかも環境適合性を高められるという面からＧＴＬへの投資を活発化させている。既存システムの変更に比べれば、ＧＴＬへの投資の方がはるかに安上がり、ということだ。そのため、各社は先行投資に走っているのだ。 コスト面では、ＧＴＬはさらにコストダウンする必要はある。しかし、プラント建設のイニシャルコストを低減することは困難だ。ＦＴ（フィッシャー・トロプシュ）合成は確立された技術であり、プラントコスト全体に占めるシェアも小さい。問題は原料ガス改質炉だが、これも技術革新をまたなければならない。 ＧＴＬのベンチャー企業であるレンテックは、ランニングコストを低減することでＧＴＬ製品価格を低下することを検討している。同社は、原料ガスを天然ガスではなく、産業オフガスを使用してＧＴＬを作るという計画でＦＳに着手した。米国の大手化学メーカーと、米国内での産業オフガスを使ったＧＴＬプラントのＦＳに関して、このほど合意したという。同社によれば、オフガスを使用し、既存の産業プラントのレトロフィットの形でプラントを建設すれば、天然ガスベースのグリーンフィールドプロジェクトに対し、b/d当たりのプラント建設コストは33〜40％程度と大幅に低減できるとしている。 いずれにしても、ＧＴＬプロジェクトが活発化することで、日本のエンジニアリング業界にとっても新たなビジネスチャンスが生まれつつあることは確かだ。特にシェルのエジプトのプロジェクトでは、マレーシアのSMDSの実績を持つ日揮に期待がかかる。しかもＬＮＧプラントとのコンバインドという計画である。 ただ、欧米エンジニアリング会社がプロセス開発の時点から深く関わっているのにくらべ、日本のエンジニアリング会社の関わり方はやや距離をおいている。この当たりがやや気がかりなところといえるだろう。 |